注文住宅の諸費用、いくら見れば安心？プロが教える「10〜15%」の法則

素敵なモデルハウスを見て夢が膨らむ一方、「結局、総額はいくらになるの？」という大きな不安がありませんか？特に、建物本体の価格以外にかかる「諸費用」は、家づくりの予算計画で最もつまずきやすいポイントです。

「聞いていた金額と全然違う…」と後悔したり、予期せぬ出費で泣く泣く理想のキッチンを諦めたり。そんな事態は絶対に避けたいですよね。

ご安心ください。この記事では、数々の家づくりをサポートしてきたプロが、「諸費用」の全体像と賢い予算の立て方を分かりやすく解説します。まずは「土地建物価格の10%〜15%」という目安を覚えて、予算オーバーの不安を解消しましょう。

Q. 注文住宅の「諸費用」、具体的にどんなものがあって、いくらくらいかかるの？

これは、家づくりを考えるすべての方が最初に抱く疑問です。さっそくプロの回答を見ていきましょう。

まずは結論：総額の「10%〜15%」が目安です

まず覚えておくべき最も重要な数字は、諸費用の合計は、土地と建物の総額に対しておよそ10%〜15%になるということです。

例えば、土地と建物の合計が4,000万円の場合、諸費用として400万円〜600万円程度を別途見ておく必要がある、ということになります。もちろんこれはあくまで目安であり、購入する土地の状況や住宅ローンの条件によって変動します。

なぜ金額が変動する？土地の状態で変わる主な費用

「5%〜10%って、幅が大きいな」と思われたかもしれません。その最大の理由は、購入する土地の状態によって必要な工事が大きく異なるからです。代表的な例をいくつかご紹介します。

土地の地盤が弱い場合に、建物を安全に支えるための補強工事です。調査結果によっては100万円以上かかることもあります。

土地に高低差があったり、傾斜があったりする場合に、平らで安全な土地に整えるための工事費用です。

購入した土地に古い建物が残っている場合、それを取り壊して更地にするための費用です。建物の大きさや構造によって変動します。

必ずかかる！その他の共通費用リスト

土地の状態に関わらず、ほとんどの場合で必要になる共通の諸費用もあります。これらは家づくりに必須の「手続き」や「保険」に関連する費用です。

金融機関に支払う保証料や手数料、事務手数料などが含まれます。

土地や建物の所有権を法的に登録するための費用です。司法書士への報酬もここに含まれます。

火災や地震から大切なマイホームを守るための「火災保険料」「地震保険料」です。

契約書に貼る「印紙税」や、不動産を取得した際にかかる「不動産取得税」などがあります。

【最重要】プロが警告する、絶対に見落としてはいけない費用

諸費用の話で、専門家が最も注意を促したいのが「消費税」の扱いです。

消費税は「諸費用」とは別で、建物本体価格に対してかかります。（※土地は非課税）
例えば、2,000万円の建物であれば、消費税だけで200万円が別途必要になります。

この消費税を予算に含め忘れると、計画が大きく狂ってしまいます。諸費用とは別に、必ず消費税分を確保しておくことを心に留めておいてください。

まとめ：後悔しないためのアクションプラン

注文住宅の諸費用について、ポイントを整理しましょう。

何より大切なのは、土地が決まった段階で、改めて詳細な資金計画を立て直すことです。建築会社によっても「諸費用」に含まれる範囲が異なる場合がありますので、早めに専門家に相談し、あなただけの正確な総額を把握することをお勧めします。